はらっく傾奇者でござ候

管理釣り場メインではありますが、いろいろ書くので ”意にそぐわない方” は静かに御退室ねがいます。

もうけ話し

本当かどうかは当たるも八卦当たらぬも八卦ですが、こうやってもうけ話なんて書いてあって信じるとバカを見るのが世の常ですが、生活する以外であまったお金のある人は信じてみてはいかがでしょうか?




オイルマネー日本株を買い漁る!?

 湾岸戦争で一躍有名となったカタールのテレビ局アルジャジーラが、今年に入りゴア米元副大統領らが設立した米カレントTVの買収を発表、話題となった。世界で最も豊かな国といわれるカタールだが、その豊富な資金の動向が注目されている。昨年、カタール投資庁や政府系ファンドは独VW、仏LVMH、トタル、英ハロッズ、米ティファニーなどの株式を相次いで購入、その投資額は300億ドルを超えたとみられている。そして、今月6日には、エジプトに対して今後5年間で180億ドルの投資をする用意があると表明。わが国は経済的側面も含め密接な関係があるだけに日本株買いの活発化に期待したいものだ。

<元祖が登場>

 元祖バイロン・ウィーン氏の「10大サプライズ」が発表された。(1)イランがウラン濃縮に成功、核兵器製造が可能に(2)S&P500が1300ポイント割れ(3)金融株が難局入り(4)原油70ドル割れ(5)共和党が不法移民の市民権付与に力入れる(6)上海総合は上昇、A株は2割高へ(7)食料需要拡大し食肉・穀物価格が上昇(8)金は1900ドル超え(9)円安加速、平均株価は1万2000円突破(10)欧州株は米株安にツラれ1割下落などだが、注目は日本株に言及している点。日本経済の低迷は続くが、対ドルで100円と割高な円が売られる。輸出企業に追い風が吹き割安感が増すことで、世界3位の経済大国への見直しが進むとしている。

日刊ゲンダイ2013年1月16日掲載)




他のところの同記事

Blackstone Advisory Partnersの副会長バイロン・ウィーン氏が恒例の2013年の10大+5予測を発表しましたね。


バイロン・ウィーン氏は1986年以降毎年10大予測+αを発表している。

過去の成績は概ね5割弱の模様。

1. イランが核ミサイル用の濃縮イランの保有を認め、IAEAも確認するが、核武装をストップできない。

2. 利益率・成長率の低下で、S&P500銘柄の1株当たり利益が100$を割る。S&P500指数は1300以下で推移。世界的に経済成長が鈍化する中、国際競争が激化し、企業は価格決定力を失う。

3. 金融株は下落に転じる。競争が激化し、出来高が減る事が減益要因となる。金融界のレイ・オフは続き、給料も減る。規制は強化され、訴訟が重荷になる。

4. 中東産原油への依存を2020年迄に脱する為の強力な施策が民主党から出される。WTIは1バレル70$を切る。シェール・オイル/ガスの採掘について規制が緩和され、雇用が創出される。

5. 移民政策について共和党が一転して主導権をとる。条件を満たす不法移民に市民権を与え、次の大統領選挙でヒスパニック票を獲得しようとする。

6. 中国の新政権が改革を行い、汚職を排除、7%の経済成長を達成し、健保・年金制度を改善する。上海株式相場は活況を呈し、A株指数が20%以上上昇。

7. 天候不順が今年も農業に被害を与え、農産物価格が上昇する。新興国の生活水準が上がるに従い、新興国穀物需要が上昇する。投資家がコモディティへの関心を更に高める。

8. インフレ抑制するも金価格は1トロイオンス1,900$へ。 各国中銀は為替を操作し、金融市場が歪む。

9. 日本経済は引続き冴えず、円は1ドル100円迄下がる。日経平均は11月からの上げ基調を継続、12,000円を超え、輸出が回復、世界第3位の経済に投資家が戻ってくる。

10. 欧州の構造改革は進まず、2012年からの緩やかな景気後退が続く。
弱い国が緊縮に転じると共に世情不安は低まる。ギリシャは無駄な歳出縮小と脱税市民からの税金取立てを通じ赤字削減に成功。但し、欧州株は米株に連れて、10%下落へ。

さらに、それほど重要でないもの、実現可能性が高くないもの5つを挙げています:

11.2012年には20以下だった恐怖指数(VIX Volatility Index)が30迄上昇し、市場参加者に恩恵を与える。
S&P 500指数の低下が、市場のボラティリティを上昇させる。

12.コネチカットの虐殺がとうとう議会を銃規制に同意させる。まずは、新規の銃購入を制限し、購入者のチェックを厳格化する。「レンタカーを借りるより銃を買う方が簡単、ではなくなった」がスローガンに。

13.所得税増税による歳入増が実現できない為、議会が手を変え、富裕税と共に付加価値税を検討、徐々に世論を醸成していく。

14.高頻度取引・プログラム取引が個人投資家を不利にしている事を議会が認める。市場の行き過ぎた動き、クラッシュやダウンを避ける為、デイ・トレードに新たな取引手数料を設定。

15.地球に於いて技術発展が飽和する。半導体、ソフトウェア、SNS、コンピュータの企業利益が伸び悩み、株式市場全体が低迷。ユーザーは現状の製品が十分のスピード・通信機能である事、自分がしたい事以上にアプリを持っている事を認識。アップルは海外で成功を続け、株価700$以上を維持する事で市場を牽引する。



長いので^^個人的に気のなる点は以下です・・・;

シェール・オイル/ガスの採掘について規制が緩和され


上海株式相場は活況を呈し、A株指数が20%以上上昇。


投資家がコモディティへの関心を更に高める。

金価格は1トロイオンス1,900$へ。 各国中銀は為替を操作し、金融市場が歪む。

円は1ドル100円迄下がる。日経平均は11月からの上げ基調を継続、12,000円を超え、輸出が回復、世界第3位の経済に投資家が戻ってくる。


ギリシャは無駄な歳出縮小と脱税市民からの税金取立てを通じ赤字削減に成功。但し、欧州株は米株に連れて、10%下落へ。

コネチカットの虐殺がとうとう議会を銃規制に同意させる。






日本の株と為替を名指しで予測しているところが心強いと思いませんか?となると素直に激安大バーゲン中の日本株を今買うことを勧めます。

ちなみに日経平均が12月〜1月の初旬で9000円前半から1万円を超えましたよね、この期間に400万円投資していて100万円以上プラスになりました、25%の利ざやが出たと言うことですよね日経平均が1000円動くと投資額の25%儲かると言うことです。



10大予想通りだとあと1000円は平成25年中に上がるので、今から株を買っても25%儲かると言うことです。




さ、当たるも八卦当たらぬも八卦です、戦後3回目のバブルが到来すると思う方は、数年以内に日経平均リーマンショック前の15000円超えになる事に張ってみてはいかがでしょうか?




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